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タイトル | 本県中学校における教育効果の高い共通実践 |
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説明 | 沖縄県の全国学調、中学校B問題の結果分析から、課題を分析した。県内には、B問題の正答率が3年間伸び続けている中学校(上昇校)が49校存在する。本研究では、上昇校13校にインタビュー調査を行い、どのような共通実践をしているのかを調査し、まとめて紹介している。 |
登録年度 | 2017 |
学年等 | 中学校(全学年) |
教科・領域等 | その他 |
登録資料 | 研究概要・報告書 |
登録者名 | 高原 香織 |
タイトル | 学びに向かう集団の実現 |
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説明 |
本研究は児童生徒の学びに向かう集団を実現するために、主体的な学ぶ力の育成を図ることを目的とした研究である。研究の方針として、「沖縄県学力向上推進プロジェクト」の「方策1」を踏まえ、「問い」が生まれる授業づくり、具体的には「めあて・まとめ・振り返り」の実際の授業における具体的な事例を示すことで、学校現場に明確に提案することができた。 また、学びに向かう教師集団を実現するために、RーPDCAサイクルで1年間の校内研修のサイクルを提案することができた。 |
登録年度 | 2017 |
学年等 |
小学校(全学年) 中学校(全学年) 高等学校(全学年) 特別支援学校(全学部) 教職員 |
教科・領域等 | その他 |
登録資料 | 研究概要・報告書 |
登録者名 | 糸満 裕 |
タイトル | 【H30プロジェクト研究】これからの時代に必要となる資質・能力の育成 |
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説明 |
本研究の研究期間は2年であり、今年度は1年目である。 今年度の研究では、「カリキュラム・マネジメント」に関する意識や取り組み状況についてのアンケート調査を実施し、本県の現状と課題を把握し、その解決策を探った。また、「資質・能力」「カリキュラム・マネジメント」に関する理論研究・実践研究に取り組み、研究協力員・研究協力校の実践事例や先行実践事例の紹介などを行った。 次年度は研究の成果と課題を生かし、「カリキュラム・マネジメント ハンドブック(仮称)」を作成し、学校現場へ還元する。 |
登録年度 | 2018 |
学年等 |
小学校(全学年) 中学校(全学年) 高等学校(全学年) 特別支援学校(全学部) |
教科・領域等 | その他 |
登録資料 | 研究概要・報告書 |
登録者名 | 寺井 俊博 |
タイトル | 学力向上の取り組みの充実をめざす新たな視点について |
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説明 |
沖縄県学力到達度調査では正答率30%未満の児童生徒の支援の充実が求められている。これらの児童生徒の中には、「発達障害を含めた「学びにくさのある子供たち」が含まれていることが予想され、小中高等学校新学習指導要領の中でもそのような子供達の実際の手立てが新たに教科ごとに示されている。 「学びにくさのある子供たち」の特性に応じたアセスメントや、指導・支援方法の紹介。その子の学びに合った教材教具を作成し、その使用方法を解説シート等を用いて説明する。 |
登録年度 | 2018 |
学年等 |
幼稚園等 小学校(全学年) 中学校(全学年) 高等学校(全学年) 特別支援学校(全学部) |
教科・領域等 | その他 |
登録資料 | 研究概要・報告書 |
登録者名 | 比嘉 展寿 |
タイトル | 「資質・能力」の育成を目指した授業づくり |
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説明 |
平成33年度に全面実施となる新中学校学習指導要領では、各教科等の指導を通して資質・能力の三つの柱が偏りなく実現できるようにすることが示されている。 そこで、資質・能力の育成へ向け、各教科等の特質に応じた見方・考え方を押さえつつ主体的・対話的で深い学びの実現に向けた授業について研究協力員と連携して研究を進め、1単位時間に焦点をあて、数学、社会、保健体育、道徳科の4教科にて実践事例を提示することとした。 これにより、全面実施への円滑な移行を図りたい。 |
登録年度 | 2018 |
学年等 | 中学校(全学年) |
教科・領域等 | その他 |
登録資料 | 研究概要・報告書 |
登録者名 | 神里 美智子 |